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旧耐震の建物は非推奨?

まずは旧耐震と呼ばれる時代の工法で建てられた住宅を、耐震補強したものと、補強していないものとを比較した動画(約1分)をご覧ください。


在来木造住宅震動台実験 – 防災科学技術研究所

耐震性の基準について

耐震性の基準は、大きく分けて4つに分けられます。(下図)  

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買うのを避けたい、1981年5月以前の建物

上の動画でおわかりいただけると思いますが、1981年(昭和56年)5月以前の「旧耐震基準」に作られた建物は、耐震性を考えられた住宅は少なく、耐震には補強工事も必要となり、改修(リフォーム)費用も多額になる傾向が見られます。

災害写真データベース ビルの損壊の様子

災害写真データベース ビルの損壊の様子 阪神・淡路大震災

 

1981年6月以降の新耐震建物も要注意

1978年の宮城県沖地震被害をきっかけに、1981年(昭和56年)6月以降の建物は、新耐震基準で作られています。 

ですが、阪神大震災では新耐震基準の問題が見つかったことから、さらに見直しがあり、2000年6月以降からは現行基準へと変わっています。

新耐震住宅でも倒壊恐れ8割 – 神戸新聞社

ですので、新耐震の建物でも、見直し前の2000年5月以前の建物は、耐震性に問題がある可能性があります。

災害写真データベース 住家被害

災害写真データベース 住家被害 <阪神・淡路大震災>

 

2000年6月以降(現行基準)の建物は?

1995年の阪神大震災の教訓をもとに策定された基準をもとに建てられていますので、基本的には「地震には強い建物」とされています。 

が、念のために東日本大震災の影響や経年劣化などには注意が必要です。

 

 

正確には建物の劣化状況などもあり、建築士による耐震診断を受診が必要です。

また、新しい耐震基準になる「直前」に許可が下りたものもあり、基準が変わったあとに建てられていても、旧基準で作られた建物の可能性もあります。

 

せっかく購入されるからには、安心して永く住めるほうが良いと思います。

インスペクション(建物調査)をきちんと行って必要な対策をし、後顧の憂いを無くしておきたいものです。

 

耐震基準の違いは、こちらのページも参考にしてください

耐震基準の違い

 

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